ネットで求人情報を集める

ネットで求人情報を集める

ネット情報の落とし穴

現在の転職活動では、ネットを使った情報収集は不可欠です。
どんな情報でも集められる便利なツールですが、ネットで求人情報を集める場合でも、注意しなければならないことがあります。

ネットはスピード対応が必要

同じ情報を誰でも見られるため、アクションを起こすのであれば急ぐ必要があります。あなたにとって見つけやすい情報は誰にとっても見やすく、あなたにとって魅力的な求人情報は、複数の人にとっても魅力的です。
応募するのであれば、企業が採用を決めてしまうまでに対応しなければなりません。 なんとなく見ていた良さそうな情報に関して、翌日情報を集めようと思っても、締め切られているケースもあります。

検査キーワードは的確に

自身の経験や強みをまとめる中で、また求人情報を調査する間にも、業種や仕事に関する「これ!」といったキーワードがあると思います。他にもどうしても譲れない条件など、求人情報を検査する際に入力するキーワードを的確に入力して情報を集めましょう。
多くの情報に触れている内に、転職活動による疲れから、あれもいいな、これもいいな…とやりたいことではなく、妥協をして出来そうな仕事に応募しようとしてしまいます。
この転職を意味のある転職にするために、また、将来、この会社に入って良かったと思えるように、余計な情報に振り回されないようにしましょう。
大本命となる言葉や、気になる(ポイントとなる)キーワードを含む求人から情報を収集するようにして下さい。

求人情報に年齢を記載出来ない双方のデメリット

求人情報に年齢を制限するような記載は禁じられています。 ところが、ネットで公開されている求人情報のほとんどは、35歳までを対象としています。
求人情報を見ていると「この仕事は本当に35歳までにしか出来ないだろうか?」「初心者可であれば、30歳でも45歳でも同じでは?」と思う求人があるかもしれません。
企業からすると、35歳までの人に入社してもらい、経験を積んでゆくゆくは昇進してもらって、課や部を指揮できる人になって欲しいと計画している場合もあります。
現在その部署に役職が付いている人がいると、初心者が同じ年齢の人に指揮されるなど、年齢と責任、給与などのバランスを取りたい企業もあります。
また、若い時に体力を必要とする仕事をしてもらい、将来は管理者としてデスクワーク業務を任せられる人を募集している企業もあります。この場合、今体力のある若い人が有利になることがあります。

応募者が想定している年齢より高い場合、企業は形式的には対応する必要があるため、履歴書などを送るように伝えますが、実際は書類選考で落とされてしまうことが多数です。
お互いの時間を大切にするためにも、企業が必要としている人材像をイメージして、応募するようにしましょう。

専門的なスキルや十分な経験がある場合は例外も有り

ただし、企業が求める人が求人情報に掲載されているとは限りません。同じ業界で働いてきた人や専門的なスキルを持つ人であれば、年齢が高くてもぜひ入社して欲しいと言われることもあります。
合いそうな業種や自信のある仕事であれば、積極的にアピールして書類だけでも見て欲しいと連絡することをお勧めします。

30代・40代であれば中高年向けの求人サイトは絶対チェック

中高年の方を対象にした求人情報は、年齢を気にする必要がありません。募集している企業は年齢よりもスキルを必要としています。
経験や専門性をまとめたワークシートを活用して、しっかりとした経歴書を作成しましょう。

人材紹介会社(転職サイト)

転職サイトに登録しても、求人情報の収集をやめてはいけません。
人材紹介会社や転職サイトは、自分の希望を伝えることで、求人情報探しを行ってくれるため、時間の節約が可能です。また、プロの目で、合う、合わないを見極めてくれたり、アドバイスをもらえるので、自分でやるより良い求人が素早く見つかるように期待してしまいます。

それでも、丸投げは良くありません。
人材紹介会社や転職サイトでもライバルはいるため、紹介までに時間がかかったり、仕事が決まらずに時間だけが経ってしまうことがあります。
紹介会社に登録した後も、自分でさまざまな求人や業界、企業情報の研究を怠らないようにして下さい。
面接の時にも業界をしっかりと学んでいる人という印象を与えられるようにしておきましょう。

ネットを使ったその他の求人情報収集

時折SNSなどで求人情報を見かけることがあります。小規模で人材紹介会社や転職サイトを運営する人が、SNSを利用して、応募者を集めることがあります。
他、メールマガジンで、求人の最新情報を公開していることもあります。

種類を問わず、ネットでの求人情報は、ツリと言われるものがあるので注意が必要です。
連絡を取らせて実際は全く違う情報を与え、利益を得ようとする人達もいます。
求人情報をまとめて取り扱っている企業についても調べ、人材紹介会社においては厚生労働省の許可を持っているかなども調べるようにして下さい。

ネットで求人情報が掲載されている場所

公的機関

ハローワークインターネットサービス
自治体ごとの求人情報サイト
自治体ごとのUターンセンター
仕事情報ネット
人材銀行産業雇用安定センター など

民間機関

新聞・新聞チラシ
求人情報サイト
人材紹介会社のサイト(転職サイト)
地域のコミュニティ情報サイト
企業のwebサイト
仕事情報・求人情報関連のメールマガジン

企業がよく利用するの中途採用の手段

ハローワーク
自社のホームページ
ネット上の求人サイト
求人情報のフリーペーパー
人材紹介会社
※多くの企業が無料で公開出来るものから優先的に選ぶ傾向にあります。

転職におけるネット情報の活用

■ 志望する業界や企業のホームページはチェックしましょう。
新聞や雑誌、転職サイトなどに採用募集のお知らせを掲載しない企業もあります。小規模の企業や少人数の企業は、大きな広告を打たないケースが多いです。

■ 公開されている転職サイトの求人は応募者が多数で競争率が高い傾向にあります。その裏では、より条件の良い求人情報は、高い技術を持っていたり、キャリアを積んだ能力の高い人にのみ紹介されることがあります。

■ 10年ほど前は、転職サイトは若年層をターゲットにしている傾向がありましたが、最近は中高年向けの求人や、特定の資格を持つ人をターゲットにした専門の転職サイトが増えています。
中高年の方であれば、転職サイト、ハローワーク、人材紹介会社で転職する人が多い傾向にあります。

■ ネットの求人情報は見ているだけで満足してしまい、自分でも応募できそうな情報を複数見ただけで、いつでも転職出来ると思い込んでしまうことがあります。ところが実際に応募をしてみると、書類選考に通りにくいことが分かりますので、実際に応募して、絶えず行動を起こしていきましょう。

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